訃報では、故人が亡くなったという事実に加えて、次のようなことを同時に伝えます。

●通夜や葬儀の日時

●葬儀式場の場所

●喪主の名前と連絡先

このように、訃報は死の知らせだけでなく、葬儀をいつどこで行うかの連絡の役目も果たします。場合によっては、死因や宗派を伝えることもあります。

特に宗派に関しては、神式やキリスト教式など、独特な作法がある宗派での葬儀の場合は、訃報を通じて事前に伝えておく方が参列者に対して親切でしょう。

訃報は、死の知らせだけでなく、葬儀の日時を伝える役割があります。それは、悲しみの事実の知らせであり、同時に事務的な知らせでもあり、その両方を兼ねています。

ですから、電話でまず故人が亡くなったことを知らせ、そのあとにメールやFAXで葬儀の日時や場所を伝えるのがよいでしょう。

電話だけであれば、万が一日時や場所の言い間違いや聞きそびれがあった時に、参列者に対して大変な迷惑を与えてしまいます。

一方、メールやFAXなどの文字情報だけだと、逆に事務的すぎて、冷たい感じを与えてしまいます。

まずは電話、そして文字情報。この2段階の伝え方をおすすめします。

訃報を伝える範囲は、喪主がどこまでの人に来てほしいかによって異なります。

家族葬を例にとっても、家族だけで行うケースもあれば、家族以外に親戚も集まって行うケースもあれば、家族や親族以外にご近所の数名だけ、お世話になった人たちだけというスタイルもあります。

通常は次の順序で訃報を流します。

1.親族や近親者

2.親族以外で特にお世話になった友人や知人

3.故人の関係者（友人、知人、会社関係、学校関係、町内会、自治会など）

4.遺族の関係者（友人、知人、会社関係、学校関係、など）

もしも家族葬であれば、１または２になるでしょうし、一般葬のように広くご縁のあった人たちに参列してほしい場合は３や４にまで範囲は広がるでしょう。

もしも葬儀の規模が大きくなりそうであれば、喪主がひとりひとりに声をかけるのは不可能です。その場合は、それぞれの方面の代表者に訃報を伝え、その人から拡散してもらうようにしましょう。

もしも町内の人に来ていただきたいのであれば、自治会長に声をかけます。会社関係であれば上司、取引先であれば担当営業マンや総務課などが窓口になるでしょう。

友人のグループがあれば、故人と一番近かった人に声をかけましょう。それぞれ代表の人が訃報を拡散してくれることでしょう。

最近では家族葬が増えていますが、家族葬の場合は事後報告もありえます。

家族葬の訃報は2つの方法があります。

故人の死とあわせて弔問辞退の意向を伝える

故人の死を伝えた上で、弔問や香典は辞退する旨をきちんと伝えましょう。

中には「お線香だけでも」「御香典だけでも」という人も現れるので、その場合の対応方法はその状況によります。

家族葬は、訃報を伝えなければ相手には知られません。しかし、忌引き休暇を申請するためには学校や会社には伝えなければならないので、その時に家族葬で行う旨を伝えましょう。

葬儀を終えた後の事後報告として訃報を伝える

事後報告として、葬儀を親族のみで執り行った旨と合わせて訃報を流します。

最近では年末の喪中はがきを受け取ってはじめて故人が亡くなったことを知るという人も多くいます。

中には「どうして知らせてくれなかったの」と苦言を呈す人もいるかもしれないため、故人の遺志や家族の意志であることをきちんと伝えましょう。

いかがでしたでしょうか？今回は訃報の連絡方法とその内容についてご紹介いたしました。ぜひ、ご参考にしてください。

訃報の連絡についてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

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