葬儀のコラム | 川崎・横浜の葬儀なら花葬


2021/07/05

葬儀お呼びする方の出席範囲の決め方とお呼びしない方への失礼のない正しい対応方法について

葬儀を行う時、どこまでの範囲の方をお呼びするのか、悩む人も多いのではないでしょうか? 葬儀で多くの人をお呼びしたいと思っていても、現実的に全ての人をお呼びするのは難しい側面もあります。参列者が増えることで、葬儀規模が大きくなり、それに伴い葬儀費用も高額になってしまいます。

今回は、葬儀の出席範囲の決め方やお呼びしない方への正しい対応などを紹介します。ぜひご覧ください。

1.葬儀の出席範囲はどこまでを呼ぶのがよい?

葬儀の出席範囲は、葬儀を主宰する側である遺族が決めます。出席範囲に正解や決まりはなく、故人や遺族の意向、予算とのバランス、希望する葬儀形式などを考慮しながら決定します。

 

故人と親交の深い方をお呼びしない場合、呼ばれないことに対して疑問を持たれる方も中にはいるかもしれません。

 

こういった場合は、事前に電話連絡を入れる、挨拶状を送るなどお呼びしない方への配慮が必要です。

2.葬儀の出席範囲を決める際の目安

ここからは、葬儀の出席範囲を決める際の目安を、葬儀形式、葬儀規模、やむを得ない事情の3つの観点から見ていきたいと思います。

 

葬儀形式

まずは、一般葬や家族葬、一日葬、直葬などの葬儀形式別に見た出席範囲の目安を見ていきましょう。

 

■一般葬

一般葬は、通夜と告別式を行う最もスタンダードな葬儀形式です。参列者の人数は50人~200人程度。葬儀規模が豪華になるほど参列者の人数も増え、出席範囲も広がります。

・参列者の人数:50人~200人程度

・参列者の範囲:遺族、親族、親せき、仕事関係の方、友人、知人など

 

■家族葬

家族など故人とごく親しい付き合いのある人のみで行う葬儀が家族葬です。家族葬は、遺族や親族、親せき、生前親交のあった友人などに参列者が限定されるため、参列者の人数も少ない傾向にあります。

・参列者の人数:10人~50人程度

・参列者の範囲:遺族、親族、親せき、生前深い付き合いのあった友人など

 

一日葬

一日葬では通夜を行わず、葬儀から告別式までを一日で行います。葬儀規模が小さい分、お呼びする参列者の数も少なく、出席範囲も限定されることが多くなっています

・参列者の人数:30人~100人程度

・参列者の範囲:遺族、親族、親せき、生前深い付き合いのあった友人など

 

■直葬

火葬のみを執り行うのが、直葬。直葬は、葬儀形式の中で最も簡略化された葬儀です。参列者の範囲は遺族、親族のみに限定され、人数も10人~30人程度と非常に少なくなります。

・参列者の人数:10人~30人程度

・参列者の範囲:遺族、親族など

 

葬儀規模

次に、葬儀規模別に見た出席範囲の目安を紹介します。

 

大規模な葬儀

100人~200人程度の多くの人を呼ぶ豪華な葬儀です。社葬など社会的地位のある人に多い葬儀となっています。

・参列者の人数:100人~200人程度

・参列者の範囲:遺族、親族、親せき、仕事関係の方、友人、知人など

 

■中規模な葬儀

50人~100人程度の中規模な葬儀も大規模な葬儀と変わらず、仕事関係の方や友人、知人などをお呼びするケースが多くなっています。

・参列者の人数:50人~100人程度

・参列者の範囲:遺族、親族、親せき、仕事関係の方、友人、知人など

 

■小規模な葬儀

一日葬や直葬、家族葬などの小規模な葬儀では、参列者の人数も少なく、お呼びする範囲も遺族、親族、親せきなど限定的になります。

・参列者の人数:10人~50人程度

・参列者の範囲:遺族、親族、親せきなど

 

やむを得ない事情

最近では、コロナ禍ということもあり、やむを得ず葬儀の参列者を遺族や親族のみに限定することもあります。また、遠方の方などは新型コロナウィルスの感染リスクを考慮して、最初からお呼びしないという判断をするケースもあります。

3.参列者への連絡

葬儀に出席する参列者には、電話連絡をします。電話連絡では、以下のような内容を伝えます。

 

亡くなってすぐの訃報の場合、葬儀の日程や葬儀場などが決まっていないケースもあるでしょう。こういった際は、葬儀日程や場所が決まり次第再度連絡する旨を伝えます。

 

そして、亡くなった時間によっては、夜遅い時間や朝早い時間に電話連絡を入れるケースもあります。このような時は「夜分にすみません。」「朝早くから失礼します。」などの言葉を伝えてから本題に入るのがマナーです。

 

言葉遣いに気を付け、失礼のないような対応を心がけます。また、参列者には葬儀の案内状を送ります。

 

参列者への電話連絡の内容

・亡くなった日時

・葬儀の日程

・葬儀の場所

・喪主の氏名、連絡先

4.葬儀にお呼びしない方への正しい対応方法

葬儀にお呼びしない方には、葬儀前と後に文書で連絡するケースがあります。葬儀前の場合は、ご逝去のお知らせと共に「故人並びに遺族の意志により、近親者にて執り行います事をお知らせいたします。」というような文面の会葬辞退のご案内を送ります。葬儀後は、ご逝去のお知らせと葬儀が無事終えたことを報告する内容の文書を送るのが一般的です。どちらもハガキで送るのが基本となっています。

 

葬儀前と葬儀後どちらの連絡方法がよいか迷った際は、葬儀後の連絡がよいでしょう。葬儀前に連絡することで、「参列したほうがよいのだろうか。」などとかえって悩んでしまう人もいます。参列者の混乱を避けるためにも、基本的には葬儀後に連絡するのがよいです。

5.出席範囲で迷った際は

葬儀の出席範囲で迷った際は、以下の2点を参考にするとよいです。特に葬儀社への相談は、ケースに応じたリアルな意見が聞けるため、非常に有効な手段となります。

 

・葬儀社に相談する

葬儀社は、いわば葬儀のプロと言える存在です。これまでに数多くの葬儀を行っているため、葬儀に関するさまざまな内容の相談に乗ってくれます。出席範囲についても豊富な経験からケースに応じた的確なアドバイスをくれるでしょう。

 

・希望の葬儀について考える

どこまで人をお呼びするのかは、希望の葬儀に紐づけて考えることができます。出席範囲に明確な答えが出ない場合は、どのような葬儀をしたいのかを一度整理することが大切。「家族だけでゆっくりと故人を送りたい」「お花でいっぱいの豪華な式にしたい」など希望の葬儀の形を書き出し、整理することで、参列者の範囲も自ずと見えてくるでしょう。

6.本記事のまとめ

葬儀の出席範囲は、葬儀形式や葬儀規模、予算などと照らし合わせて決めます。どれがよいと一概に言えるものではなく、故人や遺族の意向に沿った葬儀を行うことが重要です。

 

横浜市や川崎市の葬儀にお悩みの方は、ぜひ弊社をご利用ください。弊社は、地域密着型の葬儀社であり、地域の葬儀に自信があります。

 

最近では、全国対応や一都三県対応などの葬儀社も増えてきました。しかし、葬儀は、土地の特徴やしきたりを理解していないと難しいことも多く、このような葬儀社に依頼することでトラブルに発展してしまうケースもあります。そのため、全国対応や一都三県対応などの葬儀社にはくれぐれも注意が必要です。

 

弊社は、地域のお客様から信頼があり、リピーターや知人からの紹介が非常に多いのが特徴です。横浜市の葬儀にお悩みの方は、お気軽に弊社へご連絡ください。

 

 

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